整骨院との違い

整形外科と整骨院の違い

整形外科ではなく、整骨院(接骨、ほねつぎ)で施術を受けている人がよく見受けます。その理由を聞いてみると

  • 整形は診察時間が早くに終わってしまい、仕事帰り開いているのは接骨院しかなかった
  • 地元に評判のいい接骨院があり、友人にそこでの施術を勧められた

など人によって理由は様々ですが、接骨院での治療のメリットとデメリットがあることを知っておく必要があります。

治療内容

【整形外科】
整形外科の医師が骨・関節・筋腱・手足の神経・脊椎脊髄の治療を行います。診察による理学所見とレントゲンや超音波やMRI等の検査をもとに診断を受けられ、症状や病態にあわせて投薬、注射、手術、リハビリテーション等で治療します。(医療行為)

ひと昔は、理学療法士が不足していて、機械のみの物理療法が中心だったため、施術を受けたい方は接骨院に行ってしまうことが多かったようです。現在では、理学療法士が施術を行う整形外科が増えたため、接骨院のメリットが失われつつあります。

 

【接骨院(整骨院)】
柔道整復師が捻挫や打撲に冷罨法、温罨法、マッサージや物理療法等の施術を行います。柔道整復師は医師ではなく、あん摩・マッサージ、はり・灸師と同じ医業類似行為の資格です。外傷による捻挫や打撲に対する施術と骨折・脱臼の応急処置が業務範囲で、医療行為ではありません。整形外科と比べると、営業時間が長く、施術してくれることが多いため触って治して欲しい方には好まれてきました。また、医療機関と比べると広告規制も緩いため集客力がある。

 

 

 ※整形外科専門医:大学の医学部の6年間で全ての診療科の知識を学びと臨床実習を1年間行い、医師国家試験に合格することで医師免許を取得します。卒業後は初期臨床研修医として研修病院で2年間様々な診療科を指導医とともに検査・診断・治療を実践していきます。その後は、整形外科医と名乗って各専門診療科の医師として、大学病院や一般病院で働き検査・診断・手術・治療など数多くの経験を積みます。整形外科医として臨床経験だけでなく5年間論文発表、症例発表などをして、日本整形外科学会の専門医試験に合格すると整形外科専門医を名乗ることができます。整形外科専門医は学生時代も含め医学について最低でも13年は学び続けないと取得できない資格になります。整形外科で開業している先生の多くはこの資格を取得して整形外科医としての豊富な知識と経験を持ってから開業しています。最短でも32歳にならないと取得できない資格になります。ただ、経営学や接遇やコミュニケーション関係に関しては大学でも病院でも全く学ぶ機会がないのが、欠点かもしれません。

 ※理学療法士:柔道整復師と同じ4年生の学校の理学療法士コースを卒業して、国家試験に合格して理学療法士の資格を得ることができます。柔道整復師と違って開業する資格はなく、主に病院や整形外科クリニックや訪問介護分野で、施術によって様々な疾患(急性期、慢性期、術後)のリハビリテーションを行います。学生時代は身体の評価をひたすら学びます。慢性疾患も施術可能だけあって、患者様の問題点を見つけ評価し、施術して再評価してという長期間での症状改善を望める、通院が必要なくなるように根本解決を目指せるというところに強みがあります。理学療法士になった後も熱心に勉強している方は認定理学療法士という資格を取る方もいます。また、類似したリハビリを行う資格で作業療法士、言語聴覚士という資格もありますが、整形外科で働くリハビリといえば理学療法士がほとんどになり、わずかに作業療法士がいます。

 ※柔道整復師:理学療法士と同じ4年生の学校の柔道整復師コースを卒業して、国家試験に合格して柔道整復師の資格を取得できます。学生時代はひたすら怪我の応急手当と接骨院の経営学を学びます。卒業後は接骨院や整形外科で働きます。テーピングや脱臼整復、骨折部の固定は得意で、理学療法士と違い開業権を持っています。3年間実務経験と研修さえ受けていれば、25歳になったら柔道整復師なら誰でも接骨院を開業することができますが、正直かなり経験・知識不足は否めません。整形外科で勤務経験のある柔道整復師は知識レベルも経験していない柔道整復師と比べると長けています。スポーツ界で活躍したい人も多いため、アスレティックトレーナーの資格を取ってスポーツ現場でも働く人も多くいます。

 

 整形外科を受診すると、ほぼ必ず痛みのある部位のレントゲン検査をしますが,接骨院ではレントゲンやMRIなどの検査ができません。最近は超音波検査機を使っている勉強熱心な柔道整復師も増えていますが、そもそも医師ではないので診断してはいけません。医師免許を持っていない柔道整復師が超音波検査機を見ながら「骨は折れていませんね」「ここの靱帯が切れてますね」と説明した時点でこれは診断行為(医行為)に当たるため、医師法違反に当たります。接骨院のホームページによっては、接骨院ではレントゲンが取れなくても、超音波検査の方が診断能力は優れていて十分代用できるような説明をしている場合があります。しかし超音波検査機で診断できるものはごく一部の疾患に限られ、レントゲンやMRIでの診断が必要な場合の方が多いのが現状です。そもそも、普段からレントゲンやMRIを学ぶ機会がないのにも関わらず超音波検査だけで全てが診断できるという考え方自体がとても危険です。そのため診断がそもそも誤ったまま、無意味・有害な施術を受けていることがとても多く見受けられます。そのために整形外科での診断が遅れて重大な後遺症が残る場合もあります。まず当該部位の状況がどうなっているのか、状況を正確に把握したうえで治療方針を決めるべきであること、適切な検査と治療を行える整形外科に受診しましょう。

健康保険の対象

 接骨院でかかる場合は療養費として支払われますが、健康保険の対象となる場合とならない場合があります。

健康保険の対象となる場合

急性などの外傷性が明らかな打撲、捻挫および挫傷(肉離れなど)、骨折、脱臼

※骨折・脱臼については医師の同意が必要です。(応急処置は除く)

健康保険の対象とならない場合

  • 肩こり、筋肉疲労
  • 慰安目的のあん摩・マッサージ代わりの利用
  • 神経痛やリウマチ、五十肩、関節炎、ヘルニアなどの病的な痛み
  • 脳疾患後遺症などの慢性病
  • 過去の交通事故などによる後遺症
  • 症状の改善の見られない長期の治療
  • 医師の同意のない骨折や脱臼の治療(応急処置は除く)
  • 仕事や通勤途中に起きた負傷(労災)

上記の場合に「健康保険が使える」と説明を受け接骨院を受診されても、治療費は全額または一部を自己負担することがあります。その場合、後日接骨院から請求されるか、もしくは加入している保険者(協会けんぽや組合健保、共済組合、国民健康保険、後期高齢者制度など)から請求されることがあります。

※療養費は本来患者が費用の全額を支払った後、自ら保険者へ請求をおこない支給を受ける「償還払い」が原則ですが、柔道整復については、例外的な取扱いとして、患者が自己負担分を柔道整復師に支払い、柔道整復師が患者に代わって残りの費用を保険者に請求する「受領委任という方法が認められています。このため、多くの接骨院の窓口では病院や診療所にかかったときと同じように自己負担分のみ支払い施術を受けることができます。

ご注意すること

医療機関の治療と重複できません

 同じ負傷で同時期に病院や診療所の治療(はり・きゅう、あんま・マッサージの施術なども含む)接骨院の施術を重複して受けた場合は、接骨院の施術料は全額自己負担となります。

医師法違反や不正請求に加担していませんか?

柔道整復師の資格では急性期(怪我したばかりの)怪我の応急処置しか認めれられていないので、健康保険組合に治療費を請求する際に「捻挫」といった急性期の診断名で不正に請求しているケースが多いと言われています。慢性の症状や最近の怪我ではないのに接骨院や整骨院に行くのは、「美容院で歯を抜いてもらいに行く」ようなものです。本来は柔道整復師側が資格上施術してはないのでと断らなければならないのに、施術してしまっていることにも問題がありますが、そもそもこれらのことを知っていれば、行かなければいいだけの話です。
「あそこの美容院は歯も治すの上手いよ」と勧められて歯を治しに行きますか?行きませんよね。
治らないだけでなく大切な治療費と治療機会を奪われる結果になってしまった方が後を絶ちません。回数券を買わされ、続けていれば段々良くなると言われて騙されてから当院に来てから「今まで接骨院に費やしたお金と時間は何だったんだ」と後悔される方を我々は一人でも多く減らしたいと思います。

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